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人間関係の悩みがなくなる世界
本当の「真理」を知れば、人間関係の悩みはすべて消える


日本の大企業が絶対に言わない秘密

私が経営理論をいろいろなところでお話するのは、

「人間の心理と深く関係しているから」

という理由があります。

もう一つは、一般的にはほとんど知られていないが、

「大企業のごく一部の経営層だけが知っている、経営の原理原則」

というものを、私が知っているからです。

日本の大企業の中で、小売業、飲食業の経営者が、絶対に言わない秘密があります。

それは経営のノウハウを、

「ある一人の、日本人コンサルタントから教わった」

ということです。

小売業、飲食業で誰もが知っている日本の大企業はすべて、このコンサルタントから教わったのです。

そして、コンサルタントから直接教わった人たちの多くは、今でも社長に君臨している人がたくさんいます。

このコンサルタントから教わった企業の一例をあげると、

「セブンイレブン」「イオン」「イトーヨーカドー」「ダイエー」「ヨークベニマル」「イズミヤ」「ユニクロ」「しまむら」「すかいらーく」「デニーズ」「ロイヤルホスト」「サイゼリヤ」「ジョナサン」「ニトリ」「ワタミ」「アピタ」「スギ薬局」「マツキヨ」「カーマ」「カインズ」・・・

などなどです。

実際、企業名をあげれば、あまりに数が多くてキリがないというぐらい、本当にたくさんあります。

そのため、これらの企業の社長同士が机を並べて、同じ教室で勉強をしていたのです。

日本マクドナルドを創業した藤田田さんは、このコンサルタントとは東大の同級生で、友達でした。

このコンサルタントは、ハーバード大学で教えられている経営の原理原則を、日本に持ち込みました。

またアメリカを代表する企業ウォルマートや、その他の企業の経営手法をいくつも研究し、日本に伝えました。

まさに日本の小売業、飲食業の根幹を作り上げた人、ということです。

ここまでスゴイ人ならば、有名になって歴史に名前が残りそうなものですが、そうはなりませんでした。

なぜか、どこの企業の社長も、このコンサルタントの名前を口にすることは、ありません。

社長が何度テレビ出演しても、絶対に名前は出てこないのです。

このコンサルタントは、2010年に亡くなりました。

ハーバード大学で教えられる経営の原理原則

ハーバード大学で教えられている経営の原理原則は、世界を代表する企業が取り入れて、実践しています。

世界一売上高のあるアメリカの「ウォルマート」は、食品、日用品、アパレルなどを扱うお店を経営しています。

この「ウォルマート」という会社が、経営の原理原則をもっとも忠実に反映しています。

アメリカで走っているトラックの70%以上は、ウォルマート関連と言われています。

アメリカという国は、ウォルマートなくしては成立しない、という状況になっているのです。

経営の原理原則の中身は、あまりに膨大で奥が深いため、簡易に説明することはできません。

それでもあえて特徴を述べるとするなら、

・徹底した論理と検証によって、いかにして科学の公式とするか
・経営層が、労働者をいかにして支配してコントロールしていくか

という点があげられます。

昔からの日本の小売業と飲食業は、威勢の良さやかけ声など、雰囲気を盛り上げて売っていくような感覚がありました。

しかし経営の原理原則では、雰囲気という非論理的なものはいっさいありません。

また日本人は、お互いにわかりあう、雰囲気を察するというような、「和」を重視した文化があります。

ところがアメリカには、このような感覚はまったくありません。

多様な人種と価値観の人間が集まり、ひとつの会社を作り上げていかなければならないのです。

そのため、どうしても「支配」「コントロール」という発想が必要になってきます。

もともと白人社会は、長きにわたって奴隷を支配、コントロールしてきました。

そのため、いかにして集団を管理してコントロールするか、という研究はずっと行われてきていたのです。

そもそもハーバード大学では、広くあまねく教育を普及させる、という概念をいっさい持っていません。

ごく一部の秀才をエリートに育て上げ、そのエリートが一般大衆をコントロールして幸せに導く、と考えているのです。

日本の大学で教えられない理由

日本の大学や経営学で、アメリカの経営の原理原則を教えられる人は、まずいません。

その理由はいくつか考えられますが、ひとつには

「小売業、飲食業を軽く考えてきた」

というものがあります。

日本は自動車産業や家電産業に代表されるように、モノをたくさん作って復興してきた、という経緯があります。

いくら販売方法を研究しても、売るモノがなければどうにもなりません。

戦争で焼け野原になった日本と、本土が攻撃されなかったアメリカとでは、差があるのは仕方がありません。

そのため日本では、いかに効率よくモノを作るかが重視されましたから、どことなく販売が軽く考えられました。

もうひとつの代表的な理由としては、

「従業員をコントロールする手法が嫌われた」

というものがあります。

経営の原理原則では、トップダウンがいかに大切かを教えられます。

しかし日本の製造業は、工場現場に「改善」をさせることで、よりよい品質を作り上げてきました。

工場現場に「改善」をさせることは、ボトムアップにあたり、トップダウンとは正反対の考え方です。

このため製造業の成功体験に縛られた日本は、どうしても小売業、飲食業の技術が発達しませんでした。

これが日本において、経営の原理原則が一般的学問として普及しなかった理由です。

結果として、たった一人のコンサルタントの指導によって、日本の小売業、飲食業は作られていったのです。

多くの経営者が、指導してくれたコンサルタントの存在を明かさないのは、

「日本の伝統、文化、商慣習とあまりに異なる」

ことが原因です。

経営の原理原則の内容を正直にすべて暴露したら、企業イメージがかなり損なわれます。

経営の原理原則の内容は、日本人にしてみれば、感覚的に反発を招くようなものだからです。

こうなると、経営の原理原則とはなんなのか、とても知りたくなります。

そこで私がこのサイトで、概略のほんのさわり程度はお伝えできます。

しかし、核心まで伝えきることは、ボリュームがありすぎて、とても不可能です。

それでも、経営の原理原則を使った小売業、飲食業、サービス業が日本をリードしていくことがわかると、これから社会がどのように変化していくのかも、とてもよくわかるようになります。

結論から言うと日本は「モノづくり」というフレーズから、1日もはやく解き放たれなければいけない、ということです。

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