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人間関係の悩みがなくなる世界
本当の「真理」を知れば、人間関係の悩みはすべて消える


経営の原理原則によって大企業になった日本企業の例

経営の原理原則を学んだことによって、大企業になった企業はたくさんあります。

そして、それぞれの企業がどのような特色を生かして成長していったか、いくつか例をご紹介します。

●ファッションセンターしまむら

シマラーなんて言葉が誕生したぐらい、今はメジャーなアパレル店になりました。

この「しまむら」も、もとは1店舗の衣料品店からスタートしています。

しまむらが初期のころに徹底的に採用した作戦は、

「ルーラル立地」

ばかりに出店するというものでした。

ルーラル立地とは、いわゆる「ど田舎」のことです。

しまむらがルーラル立地ばかりに出店したのは、競争相手がいなかったからです。

これは誰が聞いてもわかる話で、当たり前すぎておもしろくも何ともありません。

それなら、どうして他のアパレル店は、ルーラル立地に誰も出店しなかったのでしょう。

ルーラル立地に出店を続けてれば、誰でも上場企業になれたのです。

まず、ルーラル立地といっても、しまむらは「支持人口」を入念に調査しました。

しまむらが調査したのは「商圏人口」ではありません。「支持人口」でした。

商圏人口とは、半径何キロに何万人いる、という数字です。

支持人口とは、商圏人口を、ライバル店の売り場面積何㎡で割り算した数字のことです。

都会は人口が多いのですが、ライバル店も多いのです。

そこで人口とライバル店を正確に割り算して、計算によって有利な立地を選び続けたのです。

支持人口の正確な計算方式を教えられる人は、当時の日本では1人しかいませんでした。

またルーラル立地では、きらびやかで高いお洋服は、売れません。

そこで、中高年の女性がもっともよく購入する「下着類」を中心に品揃えをしました。

下着類は、衣類の中でもっとも傷みが早いので、購買頻度、来店頻度が高いのです。

ところで、中高年の女性がよく購入する「下着類」を中心にそろえたお店とは、どんなお店でしょうか?

およそ、はなやかさ、きらびやかさとは、無縁のお店です。

アパレル店を経営した人なら、誰も明るくて、はなやかで、きらびやかなお店をやりたいはずです。

誰でも、きれいなお洋服に囲まれた、素敵なお店をやりたいのです。

しまむらのすごいところは、「自分はこうしたい」という思いをすべて捨てて、、経営で勝つためにやれることをやった、ということです。

これは、簡単そうで、とても難しいことなのです。

もちろん、しまむらだって、都会でやりたいお店があります。

しかしそれは、日本全国に1000店舗つくって、売上高が1000億円を超えるまで、我慢したのです。

その結果、わずか30年で東証一部上場企業を作り上げ、売上高は4000億円を超えました。

こうしてしまむらは十分な資金力、実力、人材を引っさげて、とうとう都会へ殴り込みをかけたのです。

売上高、資金、人材があれば、自分のやりたい商売はなんだってできます。

しまむらは、1号店を作るそのときから、30年後には上場して都会へ進出する、と計画を立てていました。

ど田舎に1号店を作るそのときから、上場は夢でも何でもなく、必ず到達できる予定通りの計画、だったのです。

経営の原理原則では、30年にわたる長期計画を作成させ、計画通りにすべてを実行していきます。

経営の原理原則は、それぐらい完璧なモノなのです。

コンビニフィットネスのカーブス

日本全国にチェーン展開するフィットネスクラブ「カーブス」をご存じでしょうか?

女性専用の、コンビニフィットネスクラブです。

カーブスは1号店設立からわずか5年3ヶ月で、全国1000店舗を達成しました。

カーブスの元はアメリカにある「カーブスインターナショナル」です。

なんだ、アメリカのを持ってきただけかと、多くの人は思われたでしょう。

もし、そう思われた人は、自分が商売で成功できない言い訳を、絶対にしてはいけません。

商売で成功したければ、アメリカの成功事例を日本に持ち込めばいいだけだからです。

言い訳していないで、さっさとアメリカに渡って、見つけてくればいいのです。

日本にあるほとんどの大企業が、アメリカのマネか、アメリカから持ち込まれたものばかりです。

ショッピングセンター、ドラッグストア、コンビニ、ファミレス、マクドナルド、自動車、電器産業、インターネット関連。

すべてアメリカから持ち込まれたもので、日本オリジナルなどひとつもありません。

だから商売で成功したければ、アメリカにあって日本にないものを、持ち込めばいいだけなのです。

他地域の成功事例を自分の地域に持ち込んで展開することを、経営の原理原則では徹底的に教えられます。

他地域の成功事例を自分の地域に持ち込んで展開するためには、帰納法と演繹法を十分に使いこなさなければなりません。

ところでカーブスは、ビジネスモデルとしてはあまりに簡単です。

コンビニの跡地程度の店舗に、フィットネス機器と受付を設置しただけです。

ここまで簡単なビジネスモデルなら、すぐにマネされて価格競争が発生し、経営が苦しくなるはずです。

しかし、競争相手が現れても、なぜかカーブスには勝てずに消えてくのです。

これは、カーブスが本質的に何をやっているいか、競争相手はわかっていなから、勝てないのです。

カーブスの特徴として、シャワールームがありません。

カーブスにシャワールームがない理由は、設備投資を抑えたかったからではありません。

もしカーブスにシャワールームをつけてしまったら、農家のおばちゃんは、トレーニングウェアに着替えないと、お店に来られません。

カーブスにはシャワールームがないからこそ、農家のおばちゃんが畑仕事の帰りに、そのままお店にやってこられるのです。

カーブスでとても大切にされているのは「気軽に自由に」というコンセプトです。

子供を塾に送ったついでとか、買い物のついでとか、普段着でそのまま来られるからこそ、カーブスは人気があるのです。

それを後発の競争相手は、カーブスに勝つために、お金をかけて設備を豪華にしたり、サービスを充実させてしまいます。

しかし豪華にすればするほど「気軽に自由に」というコンセプトが壊れるのです。

カーブスでは、月に1回しか体重を測定しません。

カーブスが体重測定の回数を減らしたのは、コスト削減のためのサービス減少ではないのです。

もし体重を毎回測定にしてしまったら、体重測定のために気軽さがなくなってしまい、気が重くなってしまうのです。

体重測定というのは、女性にとってはとても気が重いことなのです。

このことがわかっていない競争相手は、カーブスよりサービスを手厚くしようと、体重測定の回数を多くしてしまいます。

あの会社のあそこが悪い、ここが悪いと言っている人は、経営の原理原則がまったくわかっていないのです。

経済評論家などで大企業の提供するサービスを批判している人がいますが、経営の原理原則をまったく知らない人だということが、本当によくわかります。

そして自分で商売をやって、みんな失敗していくのです。

経営の原理原則がわかると、世の中の経済が、おもしろいようによくわかるようになります。

アメリカにあって、日本にないお店

アメリカでうまくいっているお店で、日本にないものを持ち込めば、100%経営は成功します。

そのようなものがまだ残っているかといえば、実は山のように残っています。

例えばアメリカにはディナーレストランがありますが、日本にはありません。

ディナーレストランとは、大人が優雅に夕食を食べる場所です。

決して高級店ではなく、1食1000円台で夕食が楽しめます。

日本で夕食を食べる場所といえば、居酒屋かファミレスです。

そしてどちらも、大人が優雅に食事やお酒を楽しむことができません。

居酒屋もファミレスも、大人が優雅に過ごすには、騒がしすぎて、雰囲気がまったくありません。

日本でも最近は、ビュッフェを専門としたお店が増えてきました。

このビュッフェ専門店から、本格的なディナーレストランへと進化するお店が、やがて誕生していくでしょう。

アメリカには「ホールフーズ」といって、有機無農薬専門のスーパーマーケットがあります。

日本にも有機無農薬のスーパーマーケットはありますが、規模が小さく値段が高すぎるため、まったく普及していません。

アメリカのホールフーズは、日本に比べてはるかに規模が大きく、値段も安いのです。

こんなお店が自分の家の近くにあったら、まちがいなく毎日お店に行きたくなる、素敵なお店です。

このホールフーズを知った日本人は、日本でもこんな素敵なお店ができないかと思います。

しかしすべての人が、挑戦を断念します。

日本では仕入れがとか、生産量がないとか、コストが合わないとか、いろんな言い訳をします。

しかし、先のしまむらの話しに戻りますが、1号店からホールフーズができるわけがないのです。

30年かけて、資金と実力と人材を蓄えて、初めて実現できるのです。

日本でも、ホールフーズを知って取り組んでいる人は、それなりにいます。

いつか日本でも、ホールフーズのようなお店が登場すると、私は予測しています。

アメリカが圧倒的に優れていて、日本がまったく歯が立たない分野が、住宅産業です。

アメリカの住宅産業は、日本の30年先をいっています。

日本は世界でもトップクラスの工業技術を有している国なのに、なぜか住宅産業だけはとても遅れているのです。

そのため住宅産業は、短期間で日本のトップに上り詰めることのできる、数少ない業界です。

短期間でのし上がって来た会社の代表例としては、タマホームがあります。

タマホームについては賛否両論いろいろありますが、わずか十数年で急激に上ってきたのは、事実なのです。

そのような賛否両論あるタマホームが上ってきたと言うことは、それだけ日本の住宅産業が未成熟な証拠なのです。

アメリカの住宅産業を深く勉強して知ってしまえば、日本の住宅産業がどれほど遅れているか、よくわかります。

日本の住宅産業のどんな点が遅れているかと言えば、

「技術とコストダウンをまったく真剣に追求していない」

ということです。

自動車産業は、あれほど高い技術をいかにに安く提供するかということに、心血を注いできました。

だからこそ、世界で戦えるレベルになったのです。

これに対して住宅産業は、世界で戦う意識をまったく持っていません。

だから、高い商品をしつこくセールスして、住宅ローンを組ませて1回だけ売って終わり、というスパイラルから抜けられないのです。

日本の高い技術力を持ってすれば、もっともっと住宅価格は下がるはずなのです。

今の日本には、日本の住宅産業を根底から変えてやる! と燃えている若い経営者がたくさんいます。

そんな彼らも、アメリカのすごさに気がついて、一生懸命に勉強しています。

いつか日本の住宅産業はアメリカに追いつくと思いますし、これから新規参入しても、まだ十分に大企業になれるチャンスが残っています。

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